- ファンドの特色・概要
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当ファンドのお申し込みは、お取り扱い販売会社まで
基準価額：
（前日比： )
（前日比： )
- わが国の株価指数先物取引およびわが国の短期公社債を主要投資対象とします。
- 株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の3倍程度となるように調整を行ないます。ただし、追加設定、解約などによる純資産総額の大幅な増減の影響等のため上記のような運用が困難と判断した場合、3倍程度とは異なる一時的な調整を行なうことがあります。
- 利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性等を勘案して決定します。
- 追加設定・解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応します。 ただし、資産が純増する場合で、その額が当日の純資産総額を超えている（純資産が倍増以上となる）場合は、原則としてその超過分は翌営業日に対応します。
※資金動向、市況動向等によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができないことがあります。
Point.1「楽天日本株トリプル・ベア」は株価指数先物取引を積極的に活用します
株価指数先物取引※を活用し、日々の基準価額の値動きが、わが国の株式市場全体の日々の値動きの概ね3倍程度反対となることを目指して運用を行ないます。
※利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性等を勘案して決定します。
「楽天日本株トリプル・ベア」の基準価額は、日々非常に大きく変動します。
当ファンドは、株式市場との連動をめざすインデックスファンドではありません。ご投資の際には慎重にご判断下さい。ファンドの仕組みついては、投資信託説明書（目論見書）をご覧ください。
Point.2基準価額の変動について
株式市場が一方的に上昇した場合
前日との騰落率の比較では、「株式市場」とファンドの基準価額は「楽天日本株トリプル・ブル」が概ね3倍程度、「楽天日本株トリプル・ベア」が概ね3倍程度反対の値動きとなっています。
しかし、基準日と10日後を比較すると「株式市場」の騰落率が＋20.0％であるのに対し「楽天日本株トリプル・ブル」は＋71.5％、「楽天日本株トリプル・ベア」は−43.3%となっており、株式市場の3倍の値動きとなっていません。
このように、2日以上離れた日との比較では必ずしも、3倍程度とはなりません。
このように、2日以上離れた日との比較では必ずしも、3倍程度とはなりません。
株式市場が一方的に下落した場合
前日との騰落率の比較では、「株式市場」とファンドの基準価額は「楽天日本株トリプル・ブル」が概ね3倍程度、「楽天日本株トリプル・ベア」が概ね3倍程度反対の値動きとなっています。
しかし、基準日と10日後を比較すると「株式市場」の騰落率が−20.0％であるのに対し、「楽天日本株トリプル・ブル」は−49.6％、「楽天日本株トリプル・ベア」は＋89.8%となっており、株式市場の3倍の値動きとなっていません。
このように、2日以上離れた日との比較では必ずしも、3倍程度とはなりません。
株式市場が±10％の範囲で上昇・下落を繰り返した場合
株式市場が上昇・下落をしながら動いた場合には、基準価額は押下げられることになります。
2日後、4日後、6日後、8日後、10日後において、「株式市場」は基準日と同じ100であるにもかかわらず、「楽天日本株トリプル・ブル」および「楽天日本株トリプル・ベア」はそれぞれの時点において100以下となっております。このように、わが国の株式市場が上昇・下落を繰り返した場合には、 「楽天日本株トリプル・ブル」および「楽天日本株トリプル・ベア」の基準価額は時間の経過とともに押下げられることとなります。
※各表およびグラフは、基準日を100として、国内の株式市場全体の値動きと各ファンドの基準価額の値動きの関係をわかりやすく説明するために例示およびイメージ化したものであり、実際の値動きとは異なります。株式市場やファンドの基準価額の値動きを示唆、保証したものではありませんのでご注意ください。
Point.3お申込・ご換金の受付時間
受付時間
お申込およびご換金の受付については、原則として毎営業日の午後2時50分以前で販売会社が定める時限が、当日受付分となります。（ただし、販売会社で当該事務手続き等が完了したものに限ります。あらかじめご了承ください。）当該受付時間を過ぎた場合は、翌営業日の受付分として取扱います。
当日受付分とならない場合
株価指数先物取引を行なうものについて以下に該当する場合は、委託会社の判断で、当日分のお申込み、ご換金の受付けを中止または取消しにさせていただくことがあります。
- 1)
- 委託会社が、当該先物取引に係る取引所の当日の取引が行なわれないこと、もしくは停止されたことにより、その翌営業日の追加信託を行なわない措置を取ったとき。
- 2)
- 委託会社が、当該先物取引に係る取引所の当日の取引終了時における当該先物取引の呼値が当該取引所が定める呼値の値幅の限度の値段とされる等やむを得ない事情が発生したことから、当ファンドの当該先物取引に係る呼値の取引数量の全部もしくは一部についてその取引が成立しないことにより、その翌営業日の追加信託を行なわない措置を取ったとき。
| 商品分類 | 追加型投信／国内／株式／特殊型(ブル･ベア型) |
|---|---|
| 信託期間 | 2012年6月15日まで ※ただし、一定の条件により信託期間を延長または繰上償還する場合があります。 |
| 設定日 | 2009年6月19日 |
| ベンチマーク | - |
| 収益分配 | 毎年6月15日(ただし休業日の場合は翌日以降の最初の営業日)に決算を行ない、収益分配方針に基づき分配を行ないます。ただし、必ず分配を行なうものではありません。 ※第1期計算期間は2009年6月19日から2010年6月15日までとします。 |
| お申込み価額 | お申込み受付日の基準価額 |
| ご換金価額 | 換金請求受付日の基準価額 支払日は原則として換金請求受付日より4営業日以降になります。 |
投資信託はリスク商品であり、投資成果は保証されておりません。また、投資元本の保証はありません。
※下記はファンドのリスクの一部をご説明したものです。詳しくは、投資信託説明書（目論見書）の「投資リスク」をご参照ください。
「楽天日本株トリプル・ベア」は株価指数先物取引を積極的に活用します。したがって、日々の基準価額の値動きが非常に大きく変動する性質があります。
- 1.価格変動リスク
- 株式市場が国内外の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を受けて下落するリスクをいいます。株式の発行企業が、業績悪化、経営不振あるいは倒産等に陥った場合には、その企業の株式の価値が大きく減少することがあり、ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。
- 2.金利変動リスク
- 金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には、債券価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する可能性があります。また、金利水準の大きな変動は、株式市場に影響を及ぼす場合があり、債券市場のほかに株式市場を通じてもファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。
- 3.信用リスク
- 公社債および短期金融商品の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる（債務不履行）リスクをいい、これらの影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
- 4.流動性リスク
- 有価証券等を売買しようとする場合、需要または供給が乏しいために、有価証券等を希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができないリスクをいいます。特に流動性の低い有価 証券等を売却する場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
- 5.目標とする投資成果が達成できないリスク
-
- ・株価指数先物取引と株式市場全体の値動きが一致しない場合
- ・運用資金増減に対応するために行なった株価指数先物取引の約定価格と終値に差が生じた場合
- ・株式市場の大幅な変動や急激な変動などにより先物取引が成立せず、必要な取引数量のうち全部または一部が取引不成立となった場合
- ・先物の限月交代に対応する場合のロールオーバー・コストの発生
- ・キャリー・コストの影響
- 6.投資方針にしたがった運用ができないリスク
-
- ・先物市場において取引規制が行なわれた場合
- ・運用資金（ファンドの純資産総額）が少額の場合
- ・委託証拠金の水準が一定以上に引き上げられた場合
- ・株式市場の大幅な変動や急激な変動などにより先物取引が成立せず、必要な取引数量のうち全部または一部が取引不成立となった場合
| お申し込み手数料 | 3.15％（税抜き3.00％）を上限として販売会社がそれぞれ定める料率とします。 |
|---|---|
| ご換金手数料 | なし |
| 信託報酬 | 純資産総額に対し年率0.9765％（税抜き0.9300％） |
| その他の費用 | 法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等が信託財産から差し引かれます。 |
| 課税関係 | 原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の差益は課税の対象となります。税法が改正された場合等には、上記内容が変更になる場合があります。 |
| 信託財産留保額 | なし |
※当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※課税上は株式投資信託として取扱われます。
※ファンドに係る費用・税金の詳細については、投資信託説明書（目論見書）および契約締結前交付書面をご覧ください。
| 委託会社 | 楽天投信投資顧問株式会社 投資信託財産の運用指図などを行います。 |
|---|---|
| 受託会社 | 住友信託銀行（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社） ※但し、関係当局の認可等を前提に、平成24年4月1日付で中央三井信託銀行株式会社および中央三井アセット信託銀行株式会社と合併し、新商号を三井住友信託銀行株式会社とする予定です。 投資信託財産の保管・管理・計算、外国証券を保管・管理する外国の金融機関への指示・連絡などを行ないます。 |
販売会社（お申込みコース、お申込み手数料等）については、販売会社一覧をご覧ください。
