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ファンドの特色・概要

ファンドの特色
  • 株式投信に投資して値上がり益を狙う「ファンド・オブ・ファンズ」(*)です。
  • 企業業績の長期成長を重視し、長期投資を行うファンドを選んで投資します。
  • 外国株式も含む分散投資によって、リスクの低減とリターンの向上を目指します。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
*ファンド・オブ・ファンズとは、主としてファンドに投資する投資信託のことをいいます(一般社団法人投資信託協会が定める商品の分類方法)。
具体的には、日本、欧州、新興国の株式にそれぞれ投資する以下の3本のファンドを、当ファンドの当面の組入ファンドとして選定しました。当ファンド・オブ・ファンズでは、株式に直接投資することはありません。しかし、株式に投資するファンドを組み入れますので、実質的には株式に投資することになります(下の図をご参照ください)。
楽天株式ファンドの仕組み・構造
ファンド概要
商品分類 追加型投信/内外/株式
信託期間 2014年9月18日まで
設定日 2008年5月30日
ベンチマーク -
収益分配 毎年3月20日(ただし休業日の場合は翌営業日)に決算を行ない、収益分配方針に基づき分配を行ないます。ただし、必ず分配を行なうものではありません。
当ファンドは分配金再投資専用です。
お申込み価額 お申込み受付日の翌々営業日の基準価額
ご換金価額 ご換金のお申込み受付日の翌々営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額とします。

投資リスク

投資信託はリスク商品であり、投資成果は保証されておりません。また、投資元本の保証はありません。

※下記はファンドのリスクの一部をご説明したものです。

当ファンドが投資対象とする投資信託証券が有する主なリスクは以下のとおりですが、当ファンドにかかる全てのリスクを網羅しておりませんのでご留意ください。

1.価格変動リスク
一般に株式等の価格(株価等)は、国内外の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して大きく変動します。
2.流動性リスク
市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、不測の損失を被るリスクがあります。
3.信用リスク
一般に、投資した企業の経営等に重大な危険が生じた場合やそれらに関する当該企業に対する外部評価の変化等により、当該企業の株価が下落し、損失を被るリスクがあります。
4.為替変動リスクおよびカントリーリスク
外貨建資産を保有する場合は、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、損失を生ずることがあります。また、当該国・地域の政治・経済・社会情勢等の変化により市場に大きな混乱が生じた場合、重大な損失が生ずるリスクがあります。
5.システムリスク・市場リスク
証券市場や外国為替市場は、世界的な政治・経済情勢の急変または天災地変もしくはコンピュータ・ネットワークの不具合など諸事情により閉鎖されたり大きく影響を受けたりすることがあります。これらによりファンドの投資方針に沿った運用ができなくなる場合があります。また一時的に取得・換金ができなくなる場合があります。
6.ファンド資産の流出によるリスク
多額の解約が一時的にあった場合には、資金を手当てするために保有資産を大量に売却しなければならないこともありますが、その際に当該売却注文が市場価格に影響を与えること等により損失を被るリスクがあります。

*当ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、当ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

費用と税金

お申し込み手数料 なし
ご換金手数料 なし
信託報酬 資産総額に対し年率0.8964%(税抜き0.83%)
※なお、当ファンドの信託報酬のほかに、当ファンドが投資対象とする投資信託証券(ファンド)にも、その運用・管理に係る信託報酬等がかかります。楽天株式ファンドの信託報酬と、そこに組み入れるファンドの信託報酬とを合わせた「実質的な信託報酬」は、ファンドをどれだけ組み入れるかによって変わってきます。概算では、年1.9764%(税抜年1.83%)です。
その他の費用 有価証券売買時の売買委託手数料等、信託事務の諸費用、監査に要する費用等、およびこれらに係る税金がファンドから支弁されます。
課税関係 原則として、収益分配時の普通分配金ならびにご換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。税法が改正された場合等には、上記内容が変更になる場合があります。
信託財産留保額 解約請求受付日の翌々営業日の基準価額に0.50%の率を乗じて得た額とします。

※現時点での推計値です。今後、組み入れるファンドを追加した場合には、そのファンドの信託報酬率の影響を受け、値が変わる場合があります。

※当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※課税上は株式投資信託として取扱われます。

※ユーロネクスト・パリおよびルクセンブルグの銀行休業日には、お申込み、ご換金の受付を行ないません。
詳細については、ファンド・カレンダーをご参照ください。

委託会社、その他関係法人

委託会社 楽天投信投資顧問株式会社
投資信託財産の運用指図などを行います。
受託会社 三井住友信託銀行株式会社(再信託受託会社:日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社)
投資信託財産の保管・管理・計算、外国証券を保管・管理する外国の金融機関への指示・連絡などを行ないます。
販売会社(お申込みコース、お申込み手数料等)については、販売会社一覧をご覧ください。
 

販売会社一覧

お申し込み単位、お申し込み手数料、スイッチング、ご換金単位、お申し込み場所については、販売各社によって異なりますので、詳しくは各販売会社にお問い合わせください。
  • スマートフォンのご紹介
  • ファンドの休日カレンダー
  • 為替の推移

証券取引等監視委員会<情報受付> 

ご注意

過去の実績・状況は、将来の市場環境や運用成果等を示唆ないし保証するものではありません。

投資信託は、値動きのある有価証券(投資信託証券を含む)に投資します(投資信託が外国証券に投資する場合には為替リスクも含まれます)ので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者(投資家)に帰属します。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

投資信託に関する留意事項」をご参照ください。

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