投資信託で資産運用するなら【楽天投信投資顧問】

楽天ボラティリティ・ファンド 楽天証券で当初募集キャンペーン実施中!

主なカテゴリー
現在地
トップ > ファンドラインナップ > 楽天みらいファンド

楽天みらいファンド

  • 追加型投信/
  • 内外/
  • 資産複合
日本経済新聞掲載名:
楽天みらい
基準日
基準価額(前日比) (前日比: )
純資産総額
設定来最高値基準価額

楽天証券で楽天みらいファンドを注文する

プレイヤー右下のボタンをクリックすると動画を拡大して再生できます。

ファンドの目的・特色

ファンドの目的

楽天みらい・マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券への投資を通じて、複数の投資信託証券に分散投資を行い、円ベースでの長期的な投資信託財産の成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色

楽天みらい・マザーファンドの基本投資配分と、5つのポイント

楽天みらい・マザーファンドの基本投資配分と、5つのポイントのグラフ

上記円グラフに記載した資産クラス毎の投資配分や為替リスクに係る運用態度は、2013年10月末時点における運用方針を示しているものです。今後、市場環境の変化等を受けた楽天投信投資顧問のリスク配分等の結果、各資産クラスへの配分割合が変更されたり、これら以外の資産クラスや地域が投資対象に加えられる場合や、為替リスク管理手法等に変更が加えられる場合があります。

グローバル株式への分散投資

株価は1990年以降の日本や、1970年代の米国等、個別国では長期に低迷する事態が見られるほか、ITバブルの崩壊やリーマン・ショック等のイベントにより大きく調整することもあります。しかしながらグローバルに分散することによって、長期的には大きく上昇してきました。
先進国株式に分散投資する際に参照される代表的なインデックスであるMSCIワールド指数は40年以上にわたり実績がありますが、1969年末からの約44年弱でインデックス値(2013年10月末時点)は約41倍になっています。
下記のグラフは、株価の上昇や株式から支払われる配当を全て再投資し、複利運用した場合の収益率を示しているものです。この期間のリスク(年換算標準偏差)は、15.0%です。

先進国株式へ長期に分散・複利投資した場合における、代表的な株価指数の値動き

1969年12月末から2013年10月末(月次) Bloombergのデータを元に楽天投信投資顧問作成

【ご注意】
  • ● MSCIワールド指数は先進国株式への長期分散複利投資の有効性を示すことを目的に使用しているものであり、当指数を参照するETFやその他パフォーマンス連動商品等を当ファンドが直接の投資対象とすることを約するものではありません。
  • ● 上記グラフ・データは、参考情報として記載した過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆、あるいは保証するものではありません。
<リスクと標準偏差>
  • ・ ここでのリスク○%は、収益率の振れ具合を意味しています。数字を算出する場合には、その標準偏差が使われます。
  • ・ 標準偏差とは、ある測定期間における測定対象となっている資産の平均収益率から、各地点での収益率がどの程度離れているかを示した統計上の数値です。この数値が高いほど、当該資産のリターンの振れ具合いは大きいことを意味し、リスクが高いと言われます。

リスクが高い(標準偏差の値が大きい)=振れ幅が大きく安定しないということで、大きな収益を狙える資産ほどリスクは高くなる傾向にあります。投資においては単純にリスクが低いからよい、リスクが高いから悪いのではなく、取ったリスクに見合う収益が得られているかどうかが肝要です。 また、収益率が同じ資産同士の良し悪しを比べるのならば、リスクは低い方が良いとされています。

右図のような値動きをする二つの資産A・資産Bがあるとします。
グラフの始点と終点がそれぞれ一緒ですので、期初と期末を比べた際の収益率は一緒です。しかしグラフ終点の丸囲み=期末の収益率に行きつくまでAはほぼ一直線に、Bは大きな波を描きながら、と違いが見られます。
この場合、Aと比較するとBの方が振れ幅が大きい=リスクが高いことになります。

高利回り社債や新興国債券への分散投資

株式には特定の年限や収益の約束がされていませんが、対照的に債券はデフォルト(債券発行体の破たんにより、債券利息や元本の支払いに支障が生じること)しなければ所定の利回りと元本の償還が定められているのが特徴です。

その中でも高利回り社債や新興国債券は、高格付け債券に比べデフォルトの可能性が相対的に高い代わりに、長期的にはそれに見合う高い利回りが期待されます。実際、一般的に格付けの低い債券の追加的利回りは、デフォルトの確率を考慮したものよりも高めな傾向があると言われています。 世界の株式と同様、高利回り社債や新興国債券においても、ITバブル崩壊時やリーマン・ショック時には大きく調整する局面もありました。しかしながら、債券発行者の信用リスクに応じた相対的に高いリターンを受け取ることにより、長期的には大きく上昇してきました。

米国高利回り社債の代表的なインデックスであるバンクオブアメリカ・メリルリンチ・米国ハイ・イールド・マスター胸愎瑤蓮1989年11月末からの約24年の間に8倍に上昇しています。 なお、当指数は、債券の上昇や債券から支払われる利金を全て再投資し複利運用した場合のリターンを示しているものです。 高格付債よりも相対的にリスクが高く、株式性の資産特性も持ちますが、この期間のリスク(年換算標準偏差)は8.7%と、同期間の米国株式(S&P500指数・米ドル建て)のリスク(14.8%)と比べて抑えられた水準となっています。

複数の米国高利回り社債に長期・分散投資した場合の代表的な指数の値動き

1989年11月末から2013年10月末(月次) Bloombergのデータを元に楽天投信投資顧問作成

<デフォルトの可能性>
一例として、米国格付け会社ムーディーズ社が発表した2012年末におけるジャンク債(投機的格付け債券、同社格付記号のBa格以下)の年間デフォルト確率は2.6%と報じられています。(出典:Moody’s Global Junk-Bond Default Rate Falls to 2.6% LastQuarter)
1銘柄を選び集中投資する場合には、その銘柄がデフォルトすると大きな損失を被ります。そこで複数の発行体に広く分散投資をすることで1社、或いは1国が破たんしてもポートフォリオ全体への影響を軽微に抑えつつ、比較的高い利回りを獲得しやすくなると考えられます。
相場暴落の際にヘッジとなり得る資産を活用

相場混乱の際には、リスク資産手じまいによる投げ売りが幾度も見られました。このような時には株価の振れ幅が大きくなりがちです。 そこで、「ボラティリティ指数(VIX)」のような、相場の有事に大きく上昇する傾向の指数を活用する資産を一部組み入れます。VIXは米国株S&P500指数の先行き見通しに不安が高まり「これから価格の振れ幅が大きくなる」、と市場参加者が見込む時に上昇する傾向があります。このような資産を一部保有しておくことで、相場暴落時における投資信託資産の目減りを抑える効果が期待できます。
※ボラティリティ=価格の振れ具合、リスクと類義語です。

なお、VIXやその先物は平常時に下落する傾向があるため、VIX先物に連動するポジションと、同先物と逆の動きをするポジションを機動的に配分する指数に連動する資産を活用します。

広柔菠の値動きに連動するポジションと同先物と逆の動きに連動するポジションを機動的に組み合わせた指数と、S&P500指数の値動き

2006年9月19日から2013年10月31日(日次) Bloombergのデータを元に楽天投信投資顧問作成

先進国為替は原則ヘッジ

長期円高傾向は終わったとする意見も見られますが、それは「意見」や「予想」であって「円安になる仕組み」ではありません。
為替はあくまでも2通貨間の交換レートを示すものであり、本来、投資資産とは一線を画します。企業や経済の成長・財務の安定等によりリスクに見合ったリターンを見込む株式や債券とは異なり、「外貨資産を持つ日本人にとって有利になるよう」価格形成されているものではありません。
長期的に円通貨で投資している投資家が収益を期待できる仕組みが備わっていると言い難い、それなのに振れ幅(リスク)の大きい先進国為替は、数十年にわたる資産成長の阻害要因になる可能性があると考え原則ヘッジします。

米ドル建て投資資産と米ドル・円レートの値動き対比

1989年11月末から2013年10月末(月次) Bloombergのデータを元に楽天投信投資顧問作成

米国株指数と米国高利回り社債指数は、1989年11月末を100として指数化

「ETF(上場投資信託)の活用」と「成功報酬方式」
ETF(上場投資信託)の活用
ETFはExchange Traded Fundの略で、株式同様に市場に上場し、取引所で売買できる投資信託のことを指します。
多くのETFは特定の株価・債券指数等に連動する運用を、比較的安価な信託報酬のもとで行っているのが特徴です。(こうした指数連動運用のことをインデックス運用、或いはパッシブ運用とも言います。)
当ファンドは、「銘柄選択のコストをかけて各国・各地域株式、債券指数を上回る」ことではなく、「投資対象資産の長期的収益力を活用して、ポートフォリオ全体で長期的に大きなリターンを上げる」ことを目標としています。したがって個別の市場・資産への投資には、コストの安いETFを活用します。(※今後ETF以外の資産を組み入れる可能性もあります。)
2013年10月末時点で、ファンドに組み入れているETFの管理報酬等は年0.24%(保有割合を勘案した加重平均)程度となっています。
成功報酬方式
成功報酬方式は、その名の通り「運用成果が上がった場合には、その成果の中から一部を報酬として頂戴する」ルールです。当ファンドの運用管理費用(信託報酬)は、【a】基本報酬額【b】全ての受益者が収益を得られた時のみいただく成功報酬額の二段階で徴収する方式となっています。
収益を得られなかった場合 前日までの最高値基準価額を越えられなかった場合には、【a】基本報酬額の年0.216%(税抜0.20%)+ ETF等ファンド組入れ資産の管理報酬等年0.24%程度 = 年0.456%程度が実質的な運用コストとなります。
収益を得られた場合 【a】基本報酬額 + 組入れ資産の管理報酬等(合計 年0.456%程度)に加え、【b】前日までの最高値基準価額を超えた額の12.96%(税抜12.0%)を成功報酬額としていただきます。これは無制限にかかるものではなく、1計算期間(1年)で徴収できる成功報酬額の上限は、最高値基準価額の1.08%(税抜1.0%)までとします。
<成功報酬方式のイメージ図>
当ファンドは、ハイ・ウォーターマーク方式を用いて成功報酬額を徴収します。
前日までのハイ・ウォーターマーク(初めて成功報酬額が発生する日までは、第1計算期間中の最高値基準価額(分配金控除後)。その後は、最直近で成功報酬額が発生した日の成功報酬額控除後基準価額。)を超えた場合、その超過額の12.96%(税抜12.0%)を成功報酬額として徴収します。翌日以降のハイ・ウォーターマークはこの日の成功報酬額控除後の基準価額に更新されます。
ただし、この成功報酬額には上限を設けており、1計算期間で徴収できる合計額は、1万口当たり計算期間終了時におけるハイ・ウォーターマークの1.08%(税抜1.0%)までとします。
  • ●上記のイメージ図は、当ファンドの成功報酬の仕組みについて説明するためにのみ作成しております。したがって、実際のファンドの値動きや成功報酬額を保証ならびに予測するものではありません。
  • ●ある営業日においていったん発生し、基準価額から控除された成功報酬額は、たとえその後基準価額が下落したとしても減額ないし払い戻されることはありません。

基本投資配分を元に作成した合成指数の推移(1989年11月〜2013年10月:月次)

1989年11月末を100として指数化  Bloombergのデータをもとに楽天投信投資顧問作成

<合成指数について>
上記の合成指数は楽天みらい・マザーファンドの基本投資配分にならい、下表の指数と配分割合により算出しています。
資産 合成指数算出に用いた指数の名称 合成指数での配分割合
1989年11月〜
2006年8月
2006年9月〜
2013年10月
米国株式 S&P500指数(トータル・リターン、円ヘッジ 43.75% 35%
英国株式 FTSE100指数(トータル・リターン、円ヘッジ 6.25% 5%
ユーロ地域株式 ユーロ・ストック50指数(トータル・リターン、円ヘッジ 6.25% 5%
日本株式 TOPIX(トータル・リターン) 6.25% 5%
新興国株式 MSCI新興国株式指数(円換算・ヘッジなし) 12.5% 10%
高利回り社債 バンクオブアメリカ・メリルリンチ・米国ハイイールド・マスター胸愎堯円ヘッジ 25% 20%
ボラティリティ関連指数連動運用 J.P.モルガン・マクロ・ヘッジUSトータル・リターン指数(円ヘッジ - 20%
合計 100% 100%

※2006年8月以前と同年9月以降における配分割合の差異は、 J.P.モルガン・マクロ・ヘッジUSトータル・リターン指数の算出開始が2006年9月であることによるものです。したがって同年8月以前については、ボラティリティ関連指数連動運用部分の割り当てはゼロとし、当該部分は、その他指数にそれぞれの構成割合に応じて配分されています。

<合成指数の推移グラフ上に掲載されている、その他の指数>
  • ●先進国株式:MSCIワールド指数(トータル・リターン、米ドル建て)の円換算指数
  • ●先進国債券:シティグループ世界国債インデックス(米ドル建て)の円換算指数
  • ●バランス・ポートフォリオ:MSCIワールド指数(米ドル建て)の円換算指数とシティグループ世界国債インデックス(米ドル建て)の円換算指数を50%ずつ組み合わせた指数
【合成指数の推移グラフの注意】
  • ●各指数への配分割合は、基本投資配分に従って調整されています。
  • ●円ヘッジおよび円換算指数は、各指数の基準通貨でのリターンをベースに楽天投信投資顧問にて計算したものです。
  • ●上記の検証は、基本投資配分に基づき構成した合成指数の長期的推移を示すことで、多様な資産への分散投資の有効性を知ってもらうことを目的に作成したものであり、合成指数を構成している各指数を参照するETFやその他パフォーマンス連動商品に、当ファンドが投資することを約するものではありません。
    また、構成する指数の将来の動向を示唆、保証するものでも、ファンドの運用実績でもありません。ファンドの投資成果を保証するものでもありません。
  • ●合成指数および合成指数を構成する指数そのものに、実際に投資できるわけではありません。各指数に連動する成果を目指す商品等を通じて投資する場合でも、当該商品において、運用報酬や取引コスト等が発生します。
  • ●上記グラフ・データは、参考情報として記載したシミュレーションの結果であり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆、あるいは保証するものではありません。

投資リスク

基準価額の変動要因

ファンドがマザーファンドを通じて実質的に投資する投資信託証券に組入れられた有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)の値動きにより、基準価額は変動します。
投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益及び損失は、すべて受益者に帰属します。
投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資家の皆様には、ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。

価格変動リスク
取引所に上場されている投資信託証券は、上場株式と同様に市場で取引が行われ、価格が決定されます。ファンドはこうした上場投資信託証券にも投資しますので、市場価格の変動の影響を受けます。
株価変動リスク
株式の価格は、国内および国際的な政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的には株式やその派生商品を投資対象とする場合がありますが、その場合はこれらの影響を受けます。
金利変動リスク
債券(公社債等)は、市場金利の水準の動向により価格が変動します。ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的には債券やその派生商品を投資対象とする場合があるため、その場合にはこれらの影響を受けます。
信用リスク
投資信託証券への投資を通じて、実質的に投資している有価証券等の発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響により有価証券等の価格が下落すると、基準価額の下落要因となります。高利回り社債や新興国債等の格付けの低い債券については、格付けの高い債券に比べ、価格が大きく変動する可能性や債務不履行が生じるリスクが高いと想定されます。
為替変動リスク
ファンドは投資信託証券への投資を通じて実質的に保有する外貨建資産について、部分的に為替ヘッジを行いますが、完全にはヘッジしませんので、為替変動の影響を受けます。また、投資信託証券への投資を通じて、各国通貨やそれら為替レートの派生商品を投資対象とする場合がありますが、その場合は投資対象としている為替レートの変動は基準価額の変動要因となります。
新興国リスク
エマージング・マーケット(新興国市場)の株式や債券に投資する場合には、特有のリスク(政治・社会的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等)が想定されるため、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
ボラティリティ変動リスク
投資信託証券への投資を通じて、実質的に各国の株式・債券等資産価格のボラティリティに連動する金融商品を投資対象とする場合があります。そうした金融商品は一般に当該資産を原資産とするオプション市場におけるインプライド・ボラティリティを参照しますが、当該資産の変動やそれに対する市場参加者の思惑によって大きく変動することがあり、それを参照する金融商品の変動が基準価額にも大きな影響を与える場合があります。

※インプライド・ボラティリティとは、オプション価格から逆算される、市場参加者が想定する資産価格のボラティリティをいいます。

基準価額の変動要因は、上記のリスクに限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ・当ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
  • ・当ファンドに関連する法令・税制・会計等は、今後、変更される可能性があります。これに伴い、当ファンドの基準価額に影響がおよぶ場合があります。
  • ・市況動向や資金動向等によっては、投資方針に沿った運用ができない可能性があります。

リスクの管理体制

委託会社では、コンプライアンス部を設置し全社的なリスク管理を行っています。コンプライアンス部は、投資信託財産の運用状況の評価・分析と運用プロセスおよびリスク管理状況のモニタリング、投資信託財産の運用等についての法令諸規則や投資信託約款の遵守状況等のモニタリングを行います。それらの結果に基づき、必要に応じて是正指導を行うなど、適切な管理・監督を行います。

お申込みメモ・ファンドの費用・税金

お申込みメモ

購入単位 販売会社またはお申込みコースにより異なります。詳しくは、販売会社にご確認ください。
当ファンドの販売会社はこちら
購入価額 購入申込日の翌営業日の基準価額
※ ファンドの基準価額は1万口あたりで表示されます。基準価額は委託会社または販売会社でご確認ください。
購入代金 販売会社が定める所定の日までに販売会社の定める方法でお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にご確認ください。
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額(0.15%)を控除した額
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目以降に受益者にお支払いします。
申込締切時間 原則として、営業日の午後3時以前で販売会社が定める時限までとし、当該受付時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。受付時間は販売会社によって異なる場合がありますので、販売会社にご確認ください。
購入・換金申込不可日 ニューヨーク、ロンドン証券取引所の休業日およびニューヨーク、ロンドンの銀行の休業日にあたる場合は、申込の受付を行いません。
※最新の「ファンドの休日カレンダー」をご確認ください。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の
中止及び取消し
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、実質的に投資している投資信託証券の解約または換金の中止ならびに当該投資信託証券の評価価額の算出・発表が予定された時間にできない場合、投資対象国における非常事態による市場閉鎖、その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断により、購入・換金申込の受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 2023年1月20日まで(2013年4月2日設定)
※ただし、一定の条件により信託期間を延長または繰上償還する場合があります。
繰上償還 委託会社は、受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合、または、この信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、もしくはやむをえない事情が発生したときは、受託者と合意の上、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
決算日 毎年1月20日(ただし休業日の場合は翌営業日)
収益分配 毎決算時(ただし休業日の場合は翌営業日)に、収益分配方針に基づき分配を行うことがあります。必ず分配を行うものではありません。
(注)当ファンドには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については、販売会社により異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問合わせください。
信託金の限度額 1,000億円
公告 委託会社が受益者に対して行う公告は、電子公告により行い次のアドレスに掲載します。
http://www.rakuten-toushin.co.jp(当ウェブサイトです。)
運用報告書 ファンドの決算時および償還時に運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。運用報告書は、あらかじめ受益者が申し出た住所に販売会社から届けられます。また、電子交付を選択された場合には、所定の方法により交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用

購入時に直接ご負担いただく費用

購入時手数料 インターネットを通じたお申込みの場合、原則として購入時手数料はかかりません。販売会社営業員や金融商品仲介業者等の特定の担当者がいる場合、3.24%(税抜3.00%)を上限として、販売会社が定める料率とします。
詳しくは販売会社にお問合わせください。

換金時に直接ご負担いただく費用

信託財産留保額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対して0.15%を乗じて得た額
信託財産留保額は、ご換金額から控除され、投資信託財産に組入れられます。

投資信託財産の中から間接的にご負担いただく費用

運用管理費用
(信託報酬)

信託報酬の総額は、(1)基本報酬額に(2)成功報酬額を加算して得た額とします。
ファンドの基本報酬額は、毎計算期間の最初の6か月終了日および毎計算期末または信託終了のときに、成功報酬額は毎計算期末または信託終了のときに、ファンドから支払われます。

(1)基本報酬額
計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年0.216%(税抜0.20%)の率を乗じて得た額とします。基本報酬額にかかる委託会社、受託会社および販売会社の間の配分は次のとおりとします。

委託会社 販売会社 受託会社
年0.108%
(税抜年0.10%)
年0.0756%
(税抜年0.07%)
年0.0324%
(税抜年0.03%)

(2)成功報酬額
委託会社は、第2計算期以降(2014年1月21日以降)、基本報酬額に加えて、ハイ・ウォーターマーク方式を用いた成功報酬額を受領します。
ハイ・ウォーターマークは、第2計算期初日の計算においては、第1期計算期間中における最高値基準価額(分配金控除前)から第1計算期末の分配金を控除したものとし、その後の営業日においては、成功報酬額を計上した場合における同日の基準価額(成功報酬額控除後)をもって更新され、翌営業日以降適用されます。
ハイ・ウォーターマーク方式を用いた成功報酬額は、毎営業日に、当該営業日の基準価額(成功報酬額控除前)が、前営業日のハイ・ウォーターマークを超えた場合に、その超過額に12.96%(税抜12.0%)を乗じて得た額とします。ただし、当該営業日が属する計算期の期初から当該営業日までに計上される1万口当り成功報酬額の合計は、ハイ・ウォーターマークの1.08%(税抜1.00%)となる額を上限とします。成功報酬額は委託会社と販売会社がそれぞれ70%と30%で按分して受領します。
基準価額(成功報酬額控除前)がハイ・ウォーターマークを超えない場合、成功報酬額は受領されず、ハイ・ウォーターマークは更新されません。
なお、計算期末時点で成功報酬額が計上されている場合は、当該計算期に計上された全ての成功報酬額が払い出され、翌計算期以降の成功報酬額の上限には考慮されません。また、計算期末に分配金が支払われる場合は、翌期以降のハイ・ウォーターマークは、対応する分配金に相当する額が調整されます。

投資対象とする投資信託証券
当ファンドの信託報酬のほかに、当ファンドがマザーファンドを通じて投資対象とする投資信託証券にも管理報酬等が別途かかります。これらは投資対象ファンドにより異なり、また当ファンドへの全体のインパクトは各投資対象ファンドへの配分で変わるため前もって提示することができません。2013年10月末現在、年0.24%程度となっていますが、今後、投資内容によりこの数値は変動する場合があります。
その他費用・手数料 <1> 投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、投資信託財産にかかる監査報酬、当該監査報酬にかかる消費税等に相当する金額、受託者の立替えた立替金の利息、法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用ならびに当該費用にかかる消費税等に相当する金額、およびその他投資信託財産の運営にかかる費用ならびに当該費用にかかる消費税等に相当する金額(以下「諸経費」といいます。)は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から支弁します。ただし、委託者は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該諸経費の一部もしくは全てを負担する場合があります。
<2> 上記の投資信託財産にかかる監査報酬は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに、当該監査報酬にかかる消費税等相当額とともに投資信託財産中から支弁します。
※ その他の費用等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。

上記の手数料・費用等の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間や運用状況により変動するものであり、表示することができません。

ファンドに係る税金

税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時期 項目 税金
分配時 所得税及び地方税 配当所得として課税 普通分配金に対して20.315%
※元本払戻金(特別分配金)は非課税となります。
換金(解約)時及び償還時 所得税及び地方税 譲渡所得として課税 換金(解約)時および
償還時の値上がり益(譲渡益)に対して20.315%
  • ※上記は2014年1月1日現在のものです。なお、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
  • ※少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」をご利用の場合
    少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」をご利用の場合、毎年、年間100万円の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得及び譲渡所得が5年間非課税となります。ご利用になれるのは、満20歳以上の方で、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
  • ※法人投資家への課税は、上記とは異なります。
  • ※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

目論見書・レポート

目論見書

運用報告書

月次レポート

販売用資料

臨時レポート・お知らせ

2013年4月2日の運用開始以降、臨時レポート等の発行はございません。
直近の運用状況は、月次レポートをご覧ください。

販売会社 (全1社)

楽天証券ウェブサイトで、皆様のお越しをお待ちしております。 「楽天みらいファンド」に関する話題を中心に、投資の情報を発信中です。

楽天証券ウェブ勉強会

楽天証券ウェブサイトにて、「楽天みらいファンド」に関するWeb勉強会の再放送を公開しています。
2013年に収録された動画につきましては、購入時手数料や運用管理費用が旧税率(5%)に基づく表記となっています。投資信託の購入・保有の際には新税率(8%)に基づく費用がかかります。

収録日 セミナータイトル
2013年11月7日(木) 楽天みらいファンドの魅力〜誰にでも長期的に高い収益を目指せるポートフォリオの追及
2013年8月28日(木) 誰も教えてくれなかった投資の話 第2弾 −「分散投資」とは−
2013年7月18日(木) 誰も教えてくれなかった投資の話−「リスクを取る」とは?
2013年5月30日(木) 初心者大歓迎! 投資のイロハを教えます「楽々投資術!」

今後開催される勉強会のリアルタイム視聴の募集につきましては、決定次第セミナー・メディア情報にてお知らせします。

※リアルタイム視聴は、楽天証券に口座をお持ちの方のみお申込みいただけます。「楽天みらいファンド」の受益者でない方のご参加もお待ちしています!

メールマガジン配信中

楽天証券株式会社にて、メールマガジン「楽天投信社長が語る 成功する投資に向けて〜楽々投資術〜」を隔週日曜日に配信中です。
なお、メールマガジンのバックナンバーからもご確認いただけます。

※配信登録には楽天証券への口座開設が必要となります。

スペシャルインタビュー

社長の色川が楽天みらいファンドの魅力を語りました。

色川社長のインタビューはこちら

(インタビュー収録:2013年2月)

投資家の皆さまへ

投資家の皆さまへのメッセージ

メディア紹介履歴

Q&A

楽天みらいファンドのよくある質問にお答えします。(2013年12月27日現在)

ファンドの運用について

交付目論見書「投資対象ファンドの概要」のページにETF等が20銘柄超、記載されています。これら全てに投資をするのですか?
全ての銘柄に投資するわけではありません。 現在有効となっている投資信託説明書(交付目論見書)には、2013年10月末時点で投資対象となる可能性のあるものを列挙しました。これらの中から投資対象を選び運用しています。なお、新たに投資する可能性のあるETF等が出てきた場合には事前に最新の交付目論見書にてお知らせをし、投資を開始します。
組入れ対象はETFだけですか?また、組入れ候補となる銘柄はどのようにして選定するのですか?
現状はETFを中心に組み入れていますが、長期的収益獲得の原動力となり得る資産はETFでなくとも投資対象の候補として検討します。 今後、ETF以外の資産を組み入れる可能性はあります。組み入れ資産とその割合は、資産自身の長期的収益力やファンドのポートフォリオ全体の中での分散投資効果を総合的に勘案し、決定します。
基本投資配分は、こまめに変更されるのですか?
各資産が持つ長期的収益獲得力に期待し、原則として短期的相場観等に基づく頻繁な投資配分の変更はいたしません。 楽天みらいファンドは、長期的に収益を獲得できると考えられるものに分散投資することを最も重要な方針としています。短期的かつ頻繁な配分変更は意図していません。
ただし、ボラティリティ関連指数連動運用においては、必要に応じて各種VIX関連ETFの比較的短期での配分調整を行う可能性はあります。
また、手数料や税金等も含めた投資コストの観点等から、現時点では基本投資配分の対象としていない資産もあり、今後こうした対象に廉価な手数料で投資可能になった場合等には、新規の組み入れや投資配分の調整、および為替ヘッジ手法やその比率の調整等を行う可能性があります。
このファンドには、目標とするベンチマークや参照指数はありますか?
ありません。しいて申し上げればお客様一人一人の投資元本が最も重要な指標です。 当ファンドで採用している成功報酬方式は、いったん高値で買ったお客様がいらっしゃったとしても、その水準を再び上回りすべてのお客様から見て利益が乗った状態となるまでは、非常に低く抑えた基本報酬額以外は一切報酬をいただかないというものです。当ファンドが長期的に収益を獲得し続けることを目指して設計しているからこその手数料体系とお考えください。
為替ヘッジ無しコースを作らないんですか?
作りません。 楽天みらいファンドは、リスクを取った対価で長期的リターンが得られる仕組みが備わっていると考えられる資産へ分散投資しています。そのため、長期で保有してももうかる仕組みが備わっているとは言えない先進国為替のリスクを原則ヘッジしています。
為替ヘッジなしでの運用は当ファンドの投資哲学とは異なるため、コース追加は行いません。

ファンドの保有資産について

米国株35%に対して日本株5%、日本株の組み入れ割合が少なすぎませんか?
日本株一点がけではなく世界の株式に広く分散し、かつ株式とは別の値動きが期待できる資産にも投資をすることで長期的収益を狙います。 なお、代表的なグローバル分散株式指数における米国株の組入れは50%超、対して日本株の組入れは10%程度となっています。これと比較しても大きくかい離している訳ではありません。
暴落時に活用するのはVIXだけですか?
当面はVIXのみを対象とする方針です。 最近では米国市場以外でも、ボラティリティ指数先物組成の試みはありますが、現在のところ流動性等の観点からVIX以外の活用は検討していません。また、昨今はグローバル株式市場の連動度が高い傾向にあり、VIXだけでも十分ヘッジ効果を得られるものと考えています。

信託期間と償還について

数十年の長期にわたる収益獲得を目標としているのに、信託期間は約10年間。短くないですか?
信託期間を更新しながら、数十年以上の長期にわたり良質な運用を提供していく方針です。 ファンドの運用を10年で終了する意図を込めているものではありません。長期の運用を目的とする投資信託には、信託期間に定めのない「無期限」のものと、10年程度の「長期だけれども無限ではない」信託期間を設定した上で、更新を繰り返す形のものがあり、当ファンドは後者の形式としました。

安易に「無期限」としていない理由をあえて挙げるとすれば、当ファンドが目指す数十年以上という超長期運用の中で、例えば現在では思いつかないような制度変更等があり、この仕組みでの運用を継続することがお客様の利益にならないと判断した場合には、償還できる選択肢も持つべきとの考え方もあるからです。投資家の皆様の利益に叶う長期運用を真剣に考えているからこそのものとご理解いただいて結構です。
このファンドの運用規模は、どれくらいが適切ですか?
数千億円以上の資産でも、目的どおりの運用が可能であると見込んでいます。 投資対象となるETF、およびそれらの原資産となる株式や債券等は十分な流動性と規模を有しております。従いましてファンド規模が大きくなっても、運用目的に沿った資産クラスへの効率的な投資とリスクの分散が可能です。
一方ファンド規模が小さい場合ですが、当ファンドは相場の流れに乗って販売員が組織的に大量販売しやすい商品を組成するといった今まで一部の投資信託に見られたようなものではなく、一時に巨額の運用資金が流入するのを見込まずとも適切な運用が可能な設計をしています。設定当初は約1億2700万円、その後順調に成長を続け現在は4億5000万円(2013年11月末)ですが、目的通りの運営ができています。

ファンドの費用について

「成功報酬がいくら徴収されたか」「年率換算すると、合計どのくらいの信託報酬になったか」を見ることはできますか。
お客様のファンド保有期間により発生する成功報酬額は異なるため、一概に表示できません。 ただし1計算期間中における成功報酬の上限額を定め、安心して長期保有いただけるよう設計しました。また、月次レポートならびに当ウェブサイトでは成功報酬を徴収するかの基準となる、「設定来最高値基準価額」(ハイ・ウォーターマーク)を表示しています。ご利用ください。

決算・分配金について

分配金は出すのですか?出さないのですか?
なるべく分配は行いません。 当ファンドは、お客様の資産の長期的成長を最優先とするファンドです。したがって、たとえ収益が上がった場合でも、なるべく分配は行いません。 ただ、決算時の様々な環境等を総合勘案した上で、ある程度の分配をすることはあり得ますので、長期的資産形成のためには分配金を再投資されること(お申し込みの際に分配金再投資コースを選択されること)を強くお奨めします。

買付・売却について

「個人型確定拠出年金」で購入を検討したいですが、できますか?
現在、個人型確定拠出年金での取り扱いはありません。 投資元本の上限等の違いがありますが運用益を非課税にする方法として、2014年1月に以降NISA(少額投資非課税制度)口座での取引を行うことが挙げられます。NISA口座開設の具体的な手続きにつきましては販売会社にお問い合わせください。
  • スマートフォンのご紹介
  • ファンドの休日カレンダー
  • 為替の推移

証券取引等監視委員会<情報受付> 

ご注意

過去の実績・状況は、将来の市場環境や運用成果等を示唆ないし保証するものではありません。

投資信託は、値動きのある有価証券(投資信託証券を含む)に投資します(投資信託が外国証券に投資する場合には為替リスクも含まれます)ので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者(投資家)に帰属します。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

投資信託に関する留意事項」をご参照ください。

Adobe Readerのダウンロード

PDFファイルをご覧になるには「Adobe Reader」が必要です。お持ちでない方は以下のリンクからダウンロードしてください。
Adobe Reader ダウンロード

ページの先頭へ

楽天グループ関連サービス