楽天・グローバル・インカム・ファンド(為替ヘッジあり)
<ラップ向け>

  • 日本経済新聞掲載名:グロインW有
  • 基本情報
  • 目的・特色
  • 販売会社
楽天・グローバル・インカム・ファンド(為替ヘッジあり)<ラップ向け>

グッゲンハイムの債券運用

グッゲンハイム・パートナーズ・インベストメント・マネジメントLLCが運用するファンドを通じて、世界の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とします。

ご投資にあたっては投資信託説明書(交付目論見書)に記載のリスク・費用をよくお読みください

お知らせ・臨時レポート

基本情報

  • 商品分類
    追加型投信 / 内外 / 債券
    決算日
    年1回:11月20日(休業日の場合は翌営業日)
    お申込不可日
    お申込不可日一覧をご覧ください
  • 設定日
    2024年12月20日
    信託期間
    無期限
    為替ヘッジ
    あり(フルヘッジ)

運用状況

  • 基準日
    基準価額(1万口当たり)
    前日比
    純資産総額

基準価額の推移

基準価額のデータダウンロード

  • 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後のものです。
  • 分配金再投資基準価額とは、税引前の収益分配金を決算日に再投資したものとみなして計算したものです。
  • 手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • 分配金額は収益分配方針に基づいて、委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
  • 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

分配金の履歴

現在、分配金支払いの実績はございません。

ファンドの目的

当ファンドは、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色

1世界の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とします

  • 主として、グッゲンハイム・パートナーズ・インベストメント・マネジメントLLCが運用する「グッゲンハイム・グローバル・インベストメンツ・ピーエルシー - グッゲンハイム・グローバル・インカム・ファンドクラス A( 日本円ヘッジ)」(以下、「外国投資信託」といいます。)を通じて投資を行います。なお、投資信託財産の一部を「楽天・国内マネー・マザーファンド」に投資します。
  • ※外国投資信託について、詳しくは、後述の「投資対象ファンドの概要」をご参照ください。

【グッゲンハイム・パートナーズ・インベストメント・マネジメントLLCについて】

  • グッゲンハイム・パートナーズ・インベストメント・マネジメントLLCは、米国の金融グループであるグッゲンハイム パートナーズの運用会社として設立されました。
  • グッゲンハイム パートナーズは、グッゲンハイム家の資産管理会社をルーツに1999年に創設され、2つの主要事業であるグローバル資産運用業務(グッゲンハイム・インベストメンツ)及び投資銀行業務(グッゲンハイム・セキュリティーズ)を通じて顧客へのサービスを提供しています。
  • 外国投資信託の主な投資対象としては、国債、政府機関債、地方債、投資適格社債、ハイ・イールド社債、資産担保証券、バンクローン、優先証券等があります。
  • 資産担保証券
    ローン等の債権を担保として発行された証券のことをいい、住宅ローン債権を担保としたRMBS、商業用不動産ローン債権を担保としたCMBS、社債を担保としたCBO、企業向けローン債権を担保としたCLO、自動車ローン・リース債権等を担保としたABSなどがあります。
  • バンクローン
    銀行等の金融機関が、主に格付けが投資適格未満の事業会社等に対して行う貸付債権。
  • 優先証券
    債券と株式の性質を併せ持つハイブリット証券。

※上記の公社債等が組入れられない場合や、上記の公社債等以外にも投資する場合があります。

ファンドの仕組み

当ファンドは、以下の2本の投資信託証券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」です。
主要投資先ファンドへの投資割合を高位に維持することを基本とします。

ファンドの仕組み

※投資対象ファンドについて、詳しくは、「投資対象ファンドの概要」をご参照ください。

2グッゲンハイム独自の投資プロセスにより、魅力的なリスク調整後リターンのために設計されたクレジットおよびインカム特化型のオポチュニスティックな戦略による運用を行います

  • 厳格な証券リサーチとセクターおよびマクロ分析を統合したボトムアップ型のポートフォリオを構築します。
  • 債券市場で投資可能な最良の投資機会に基づいた資産配分を行いながら、時にはオポチュニスティックなセクターローテーションを行います。
  • 相対価値に重点を置き、債券の中でも魅力度が高いと考えられる分野にフォーカスし投資を行います。

グッゲンハイムの投資プロセス

グッゲンハイムの投資プロセス
セクター・証券リサーチチームにおけるリサーチおよび銘柄選定プロセス

※上記はイメージ図であり、グッゲンハイムの投資プロセスの全てを説明しているものではなく、また、今後変更となる可能性もあります。

出所:グッゲンハイム パートナーズ株式会社

3組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行います

外国投資信託において、原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行います。

資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。

投資対象ファンドの概要

以下は、有価証券届出書提出日現在で委託会社が知り得る情報を基に作成しています。

  • ファンド名
    グッゲンハイム・グローバル・インベストメンツ・ピーエルシー - グッゲンハイム・グローバル・インカム・ファンド クラス A( 日本円ヘッジ)
  • 形態
    アイルランド籍/外国投資法人/円建て/ UCITS準拠
  • 運用目的および
    主な運用方針
    • 米国、カナダ、欧州など主に先進国を含む世界中の市場で取引されている債券に幅広く投資することにより、インカムゲイン及びキャピタルゲインの組み合わせを通じて、絶対リターンとリスク調整後リターンの最大化を目指します。
    • ファンドは通常、国債や社債などの伝統的な債券や債務証券に投資しますが、加えて資産担保証券やモーゲージ担保証券、優先株式、ゼロクーポン債、地方債、PIK債、144A証券、ステップアップ債などといった非伝統的な債券や債権に投資することもあります。
  • 主な投資制限
    • 原則として、単一の発行体当りの投資額は純資産総額の10%を超えないものとし、純資産総額の5%を超える発行体の投資額の合計は純資産総額の40%以内とします。
    • 原則として、単一の業種当りの投資額は純資産総額の20%を超えないものとします。
    • 原則として、債務担保証券および転換社債への投資額は総資産の10%を超えないものとします。なお、債務担保証券には、CBO、CLOおよび商業用不動産 CLOが含まれます。
    • 原則として、非上場証券(証券化されていないローンを含みます。)への投資額は総資産の10%を超えないものとします。
  • 申込手数料
    ありません。
  • 管理報酬等
    • 運用会社報酬:純資産総額に対して年0.34%
    • 管理会社、保管会社、事務代行会社および販売会社に係る報酬・費用、運営費用、役員報酬・費用、監査報酬、税務・法律顧問への報酬、会社書記報酬、マネー・ローンダリング報告担当者報酬、外国登録費用等は、原則として、純資産総額に対して年0.15%を上限にファンドが負担します。
    • その他費用として、投資信託財産に関する租税、組入有価証券の売買時の売買委託手数料等が別に徴収される場合があります。
  • 信託財産留保額
    ありません。
  • 決算日
    毎年12月31日
  • 管理会社
    カーネ・グローバル・ファンド・マネジャーズ(アイルランド)リミテッド
  • 投資運用会社
    グッゲンハイム・パートナーズ・インベストメント・マネジメントLLC
  • 事務代行会社
    BNYメロン・ファンド・サービシズ(アイルランド)ディー・エー・シー
  • 保管会社
    ザ・バンク・オブ・ニューヨーク・メロンSA / NV、ダブリン支店
  • ファンド名
    楽天・国内マネー・マザーファンド
  • 形態
    国内籍親投資信託
  • 運用方針
    • 主として本邦通貨建ての短期公社債に投資し、安定した収益の確保を目指した運用を行います。
    • ファンドの資金動向、証券市場の価格や売買高などの取引状況、その他取引所の売買停止等のやむを得ない事情等によって、上記のような運用ができない場合があります。
  • 主な投資制限
    • 株式への投資は行いません。
    • 外貨建資産への投資は行いません。
  • 信託期間
    無期限
  • 決算日
    毎年6月15日(休業日の場合は翌営業日)
  • 収益分配方針
    • 運用による収益は、信託終了時まで投資信託財産中に留保し、期中には分配を行いません。
  • 申込手数料
    ありません。
  • 信託報酬
    ありません。
  • 設定日
    2010年6月25日
  • 委託会社
    楽天投信投資顧問株式会社
  • 受託会社
    三井住友信託銀行株式会社
  • 再信託受託会社
    株式会社日本カストディ銀行

※上記の内容は、今後変更になる場合があります。

販売会社の一覧

  • 販売会社
    ウェブサイト
    取扱ファンド
  • (注1)
  • (注2)
    公式サイトへ移動する
    取扱ファンド一覧
  • ※販売会社は50音順で表示しています
  • (注1)当初申込期間においては委託会社による買付にかかる取得申込みのみを取扱い、継続申込期間は募集・販売業務を取扱いません。
  • (注2)ラップサービスを通じてのみ、お申込みが可能です。

当ファンドのリスクと費用について