楽天・MFS外国株低ボラティリティ運用ファンド（為替ヘッジあり）＜ラップ向け＞
- 日本経済新聞掲載名：外株低ボ有W
- 基本情報
- 目的・特色
- 販売会社
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MFSの外国株低ボラティリティ運用
MFSインベストメント・マネジメント株式会社が運用するファンドを通じて、日本を除く世界各国の株式を実質的な主要投資対象とします。
お知らせ・臨時レポート
基本情報
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- 商品分類
- 追加型投信 / 海外 / 株式
- 決算日
- 年1回：11月20日(休業日の場合は翌営業日)
- お申込不可日
- お申込不可日一覧をご覧ください
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- 設定日
- 2024年12月20日
- 信託期間
- 無期限
- 為替ヘッジ
- あり（フルヘッジ）
運用状況
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- 基準日
- 基準価額(1万口当たり)
- 前日比
- 純資産総額
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基準価額の推移
- 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後のものです。
- 分配金再投資基準価額とは、税引前の収益分配金を決算日に再投資したものとみなして計算したものです。
- 手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて、委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
- 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
分配金の履歴
現在、分配金支払いの実績はございません。
ファンドの目的
当ファンドは、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。
ファンドの特色
1日本を除く世界各国の株式を実質的な主要投資対象とします
主として、MFSインベストメント・マネジメント株式会社が設定・運用する「MFS外国株低ボラティリティ運用ファンドⅠ（為替ヘッジあり）（適格機関投資家専用）」（以下、「主要投資先ファンド」といいます。）を通じて投資を行います。なお、投資信託財産の一部を ｢楽天・国内マネー・マザーファンド｣に投資します。
※投資対象ファンドについて、詳しくは、後述の「投資対象ファンドの概要｣をご参照ください。
- ファンドの仕組み
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当ファンドは、以下の2本の投資信託証券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」です。
主要投資先ファンドへの投資割合を高位に維持することを基本とします。※投資対象ファンドについて、詳しくは、「投資対象ファンドの概要」をご参照ください。
2実質的な運用はマサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニー（以下、「MFS」といいます。）が行います
ファンダメンタル・リサーチとクオンツ分析の融合により、クオリティが高くかつ割安な銘柄を厳選するとともに高ボラティリティ銘柄を回避することで、優れたリスク調整後リターンを獲得することを目指します。
- MFSは、株式、債券などの伝統的資産のアクティブ運用に特化した、米国を拠点とするグローバルな資産運用会社です。
- 1924年に米国マサチューセッツ州ボストンで創業した米国最古の資産運用会社の１つで、米国初のオープンエンド型ミューチュアル・ファンド（米国公募投資信託）を設定したことで知られています。
【マサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニー（MFS）について】
3組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行います
主要投資先ファンドにおいて、原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行います。
※主要投資先ファンドにおいて、一部の通貨については、別の通貨による代替為替ヘッジを行う場合があります。
資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
投資対象ファンドの概要
以下は、有価証券届出書提出日現在で委託会社が知り得る情報を基に作成しています。
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- ファンド名
- MFS外国株低ボラティリティ運用ファンドⅠ（為替ヘッジあり）（適格機関投資家専用）
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- 形態
- 国内籍／適格機関投資家私募
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- 投資対象
- MFS外国株低ボラティリティ運用 マザーファンドⅠ受益証券を主要投資対象とします。
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- 運用方針
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- マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として日本を除く世界の株式に投資し、ファンダメンタル・リサーチとクオンツ分析の融合により、クオリティが高くかつ割安な銘柄を厳選するとともに高ボラティリティ銘柄を回避することで、優れたリスク調整後リターンを獲得することを目指します。
- マサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニーに、マザーファンドの運用の指図（国内の短期金融資産の運用の指図に係る権限を除きます。）および実質組入外貨建資産の為替ヘッジに関する権限を委託します。
- マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を維持します。
- 株式への実質投資割合は、原則として高位を維持します。
- 信託財産に属する実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を目指します。なお、一部の通貨については、別の通貨を用いて対円での為替ヘッジを行う場合があります。
- 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
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- 主な投資制限
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- 株式への実質投資割合には制限を設けません。
- 外貨建資産への実質投資割合に制限を設けません。
- 投資信託証券（マザーファンド受益証券および上場投資信託証券を除きます。）への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5％以内とします。
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- 信託期間
- 無期限
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- 決算日
- 毎年10月20日（休業日の場合は翌営業日）
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- 収益分配方針
- 年１回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
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- 申込手数料
- ありません。
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- 信託報酬
- 純資産総額に対し、年0.6765％（税抜0.615％）の率を乗じて得た金額とします。
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- 信託財産留保額
- ありません。
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- 委託会社
- MFSインベストメント・マネジメント株式会社
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- 受託会社
- 三井住友信託銀行株式会社
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- 再信託受託会社
- 株式会社日本カストディ銀行
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- ファンド名
- 楽天・国内マネー・マザーファンド
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- 形態
- 国内籍親投資信託
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- 運用方針
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- 主として本邦通貨建ての短期公社債に投資し、安定した収益の確保を目指した運用を行います。
- ファンドの資金動向、証券市場の価格や売買高などの取引状況、その他取引所の売買停止等のやむを得ない事情等によって、上記のような運用ができない場合があります。
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- 主な投資制限
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- 株式への投資は行いません。
- 外貨建資産への投資は行いません。
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- 信託期間
- 無期限
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- 決算日
- 毎年6月15日(休業日の場合は翌営業日)
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- 収益分配方針
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- 運用による収益は、信託終了時まで投資信託財産中に留保し、期中には分配を行いません。
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- 申込手数料
- ありません。
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- 信託報酬
- ありません。
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- 設定日
- 2010年6月25日
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- 委託会社
- 楽天投信投資顧問株式会社
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- 受託会社
- 三井住友信託銀行株式会社
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- 再信託受託会社
- 株式会社日本カストディ銀行
※上記の内容は、今後変更になる場合があります。
販売会社の一覧
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- 販売会社
- ウェブサイト
- 取扱ファンド
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（注1）
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（注2）- 公式サイトへ移動する
- 取扱ファンド一覧
- ※販売会社は50音順で表示しています
- （注1）当初申込期間においては委託会社による買付にかかる取得申込みのみを取扱い、継続申込期間は募集・販売業務を取扱いません。
- （注2）ラップサービスを通じてのみ、お申込みが可能です。