楽天グローバル中小型バリュー株ファンド

日本経済新聞掲載名：グロ中小型株

基本情報
目的・特色
販売会社

: ディメンショナルが運用する先進国の中小型バリュー株式ファンドに投資

学術的研究をベースにしたディメンショナル独自の投資哲学による運用を実践する外国投資信託証券に主に投資します。
※ディメンショナルは、ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッドおよびその関係会社の総称です。また、ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッドは、ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・エルピー(米国)の子会社です。

目論見書

交付目論見書

請求目論見書

ご投資にあたっては投資信託説明書(交付目論見書)に記載のリスク・費用をよくお読みください

お知らせ・臨時レポート

基本情報

商品分類

追加型投信 / 内外 / 株式

決算日

年1回：9月10日(休業日の場合は翌営業日)

お申込不可日

お申込不可日一覧をご覧ください
設定日

2018年9月25日

信託期間

無期限

為替ヘッジ

なし

運用状況

基準日

基準価額(1万口当たり)

前日比

純資産総額

基準価額の推移

基準価額のデータダウンロード

基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後のものです。
分配金再投資基準価額とは、税引前の収益分配金を決算日に再投資したものとみなして計算したものです。
手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
分配金額は収益分配方針に基づいて、委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

分配金の履歴

現在、分配金支払いの実績はございません。

ファンドの目的

当ファンドは、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色

1先進国の中小型バリュー株式に分散投資

主に外国投資信託＊を通じて、先進国の中小型バリュー株式を主要投資対象として広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指します。なお、投資信託財産の一部を「楽天・国内マネー・マザーファンド」に投資します。
＊当ファンドの主要投資対象である「ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシーグローバル・ターゲテッド・バリュー・ファンド」（以下「外国投資信託」ということがあります。）を指します。

ファンドの仕組み

当ファンドは、以下の2本の投資信託証券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」です。
外国投資信託への投資割合を高位に維持することを基本とします。

: ※投資対象ファンドについて、くわしくは、「投資対象ファンドの概要」をご参照下さい。

2学術的研究をベースにした、ディメンショナル独自の
投資哲学による運用

主として、ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッドが運用する外国投資信託へ投資します。

※ディメンショナルは、ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッドおよびその関係会社の総称です。また、ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッドは、ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・エルピー（米国）の子会社です。

ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズの
先進国中小型バリュー株式運用の特徴

学術的研究により、持続性や信頼性が確認された収益源に着目します。

幅広い銘柄に分散投資します。

柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を最小限に抑制することを目指します。

上記はディメンショナル・ファンド・アドバイザーズの先進国中小型バリュー株式運用のイメージであり、特徴やその内容のすべてを表したものではありません。

ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズとは？

投資哲学に賛同する機関投資家やFA（ファイナンシャル・アドバイザー）から絶大な支持を受け、世界有数の運用会社としての地位を確立しています。

資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。

投資対象ファンドの概要

以下は、2018年7月31日現在で委託会社が知り得る情報を基に作成しておりますが、今後内容が変更になる場合があります。

ファンド名

ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシーグローバル・ターゲテッド・バリュー・ファンド
形態

アイルランド籍／外国投資信託証券／円建て
運用目的および主な
運用方針

中長期的なトータルリターンの最大化を目指します。主要な取引所で取引されている先進国の中小型株式を主要投資対象とし、広範な企業が発行する株式への分散投資を行います。運用にあたっては相対的に割安と判断される株式や時価総額の比較的小さな株式に比重を置いた投資を行い、収益性や流動性なども考慮の上、組入れ銘柄を選定します。
主な投資制限
- 主要な取引所で取引されている先進国の中小型株式を主要投資対象とし、新興国株式への投資は原則として純資産総額の20%を超えないものとします。
- 原則として、単一の発行体当りの投資額は純資産総額の10%を超えないものとします。
- 原則として、為替ヘッジは行いません
申込手数料

ありません。
管理報酬等
ファンドでは、管理報酬等として運用報酬およびその他の費用がかかります。
- 運用報酬
  
  年0.50%
- その他の費用
  
  受託報酬、管理事務代行報酬、保管報酬、登録・名義書換事務代行報酬、受益者サービス報酬がファンドから支払われるほか、ファンドにかかる事務の処理等に要する諸費用（監査費用、法律顧問への報酬、印刷費用等を含みます。）が、ファンドより実費にて支払われます。また、その他、組入資産の売買委託手数料等取引に要する費用、投資信託財産に関する租税等もファンドの負担となります。
信託財産留保額

ありません。
決算日

毎年11月30日
投資顧問会社

ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッド

ファンド名

楽天・国内マネー・マザーファンド
形態

国内籍親投資信託
運用方針
- 主として本邦通貨建ての短期公社債に投資し、安定した収益の確保を目指した運用を行います。
- ファンドの資金動向、証券市場の価格や売買高などの取引状況、その他取引所の売買停止等のやむを得ない事情等によって、上記のような運用ができない場合があります。
主な投資制限
- 株式への投資は行いません。
- 外貨建資産への投資は行いません。
信託期間

無期限
決算日

毎年6月15日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配方針
- 運用による収益は、信託終了時まで投資信託財産中に留保し、期中には分配を行いません。
申込手数料

ありません。
信託報酬

ありません。
設定日

2010年6月25日
委託会社

楽天投信投資顧問株式会社
受託会社

三井住友信託銀行株式会社
再信託受託会社

日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社

販売会社の一覧

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ウェブサイト

取扱ファンド
（注1）
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（注1）当初申込日においては委託会社による買付にかかる取得申込みのみを取扱い、継続申込期間は募集・販売業務を取扱いません。
（注2）ラップサービスを通じてのみ、お申込みが可能です。

当ファンドのリスクと費用について

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