愛称:楽天・プラス・日経225
- 楽天・プラス・日経225インデックス・ファンド
- 日本経済新聞掲載名:日本株225
- 基本情報
- 目的・特色
- 販売会社
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「楽天・プラス」シリーズの日本株式(日経225)型
わが国の株式市場の動きをとらえることを目指して、日経平均株価に連動する投資成果を目標として運用を行います。
お知らせ・臨時レポート
基本情報
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- 商品分類
- 追加型投信 / 国内 / 株式 / インデックス型
- 決算日
- 年1回:1月20日(休業日の場合は翌営業日)
- お申込不可日
- なし
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- 設定日
- 2023年12月22日
- 信託期間
- 無期限
- 為替ヘッジ
- なし
運用状況
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- 基準日
- 基準価額(1万口当たり)
- 前日比
- 純資産総額
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基準価額の推移
- 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後のものです。
- 分配金再投資基準価額とは、税引前の収益分配金を決算日に再投資したものとみなして計算したものです。
- 手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて、委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
- 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
分配金の履歴
現在、分配金支払いの実績はございません。
ファンドの目的
当ファンドは、わが国の株式市場の動きをとらえることを目指して、日経平均株価に連動する投資成果を目標として運用を行います。
ファンドの特色
1わが国の株式市場の動きに
連動する投資成果を目指します
- マザーファンド受益証券への投資を通じて、主としてわが国の株式(DR(預託証券)を含みます。)に投資し、配当込み日経平均株価(日経平均トータルリターン・インデックス)(以下、「対象指数」といいます。)に連動する投資成果を目指します。
- マザーファンドにおいては、ベンチマークとの連動性を維持するため、株価指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)、株価指数を対象とした株価指数先物取引を利用することがあります。
- マザーファンドの投資信託財産の規模やマザーファンドへの資金流出入の規模によっては、ETFや株価指数先物取引への投資割合が相対的に大きくなることがあります。
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「配当込み日経平均株価(日経平均トータルリターン・インデックス)」は、株式会社日本経済新聞社が独自に開発した手法により、日経平均株価を構成する東京証券取引所プライム市場上場銘柄のうち225銘柄の値動きだけでなく、各構成銘柄の配当も加味した場合のパフォーマンスを示す指数です。
- 「日経平均株価」及び「配当込み日経平均株価(日経平均トータルリターン・インデックス)」(以下、「日経平均」といいます。)は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体及び「日経平均」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
- 「日経」及び「日経平均」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属しています。
- 当ファンドは、投資信託委託会社等の責任のもとで組成・運用・販売されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および当ファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。
- 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。
- 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均」の計算方法など、その内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
- ファンドの仕組み
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当ファンドは、「楽天・日経225インデックス・マザーファンド」を親投資信託(「マザーファンド」)とするファミリーファンド方式で運用します。
2効率的な運用を行うために、投資信託財産で保有する
有価証券の貸付取引を行う場合があります
有価証券の貸付取引を行った場合には、その品貸料の一部は投資信託財産の収益となります。
運用プロセス
資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
販売会社の一覧
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- 販売会社
- ウェブサイト
- 取扱ファンド
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- (注)
- ※販売会社は50音順で表示しています。
- (注)当初申込期間においては委託会社による買付にかかる取得申込みのみを取扱い、継続申込期間は募集・販売業務を取扱いません。