楽天・新経連株価指数ファンド
- 愛称:JANEインデックス
- 日本経済新聞掲載名:JANE指数
- 基本情報
- 目的・特色
- 販売会社
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JANEインデックス AHEAD!
わが国の株式に投資し、一般社団法人新経済連盟(新経連:Japan Association of New Economy〈JANE〉)が独自開発した「新経連株価指数(Japan New Economy Index)」の動きに連動させることを目指すインデックス・ファンドです。
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- 運用報告書
- 交付運用報告書
- 運用報告書(全体版)
- 過去の運用報告書(全体版)
お知らせ・臨時レポート
基本情報
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- 商品分類
- 追加型投信 / 国内 / 株式 / インデックス型
- 決算日
- 年1回:2月15日(休業日の場合は翌営業日)
- お申込不可日
- なし
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- 設定日
- 2020年2月27日
- 信託期間
- 無期限
- 為替ヘッジ
- なし
運用状況
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- 基準日
- 基準価額(1万口当たり)
- 前日比
- 純資産総額
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基準価額の推移
- 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後のものです。
- 分配金再投資基準価額とは、税引前の収益分配金を決算日に再投資したものとみなして計算したものです。
- 手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて、委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
- 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
分配金の履歴
現在、分配金支払いの実績はございません。
ファンドの目的
当ファンドは、わが国の株式に投資し、投資成果を新経連株価指数(Japan New Economy Index)の動きに連動させることを目指します。
ファンドの特色
1わが国の金融商品取引所に上場している株式を
主要投資対象とします
- 主として、「楽天・新経連株価指数マザーファンド」(以下、「マザーファンド」といいます。)に投資を行うファミリーファンド方式で運用を行います。
- 運用の効率化を図るため、株価指数先物取引等を活用する場合があります。
- ファンドの仕組み
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当ファンドは、「楽天・新経連株価指数マザーファンド」を親投資信託(「マザーファンド」)とするファミリーファンド方式で運用し、マザーファンドで実質的な運用を行います。
2「新経連株価指数(Japan New Economy Index)」の
動きに連動する投資成果を目指します
新経連株価指数(Japan New Economy Index(以下、「対象指数」という場合があります。))は、一般社団法人新経済連盟(新経連:Japan Association of New Economy〈JANE〉)が独自開発した指数で、新経連に加盟する上場企業で構成され、2012年6月1日を1,000ポイントとして2019年6月に算出開始した新しい株価指数です。
新経連株価指数(Japan New Economy Index)とは
- 新経連株価指数(Japan New Economy Index)の値動き
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- 新経連株価指数(Japan New Economy Index)の概要
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- 名称
- 新経連株価指数(Japan New Economy Index)
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- 構成銘柄数
- 149社(2024年9月時点)
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- 対象銘柄
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毎年8月1日時点で、以下の1および2のいずれにも該当する全ての銘柄を構成銘柄として採用。
1.一般社団法人新経済連盟に加盟する一般会員であること。
2.東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場に上場する銘柄であること。
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- 算出方法
- 浮動株調整時価総額加重平均型(3%キャップ付き)
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- 算出開始日
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2019年6月5日
起算日2012年6月1日(終値)を1,000ポイントとして算出
一般社団法人新経済連盟(以下「新経済連盟」)及び新経済連盟の委託先、リサーチパートナー又はデータプロバイダー(以下「新経済連盟等」といいます。)は、金融商品に関して対象インデックス及び関連商標を利用するライセンスを付与することを除き、ライセンシーと一切の関係を有していません。
新経済連盟等は、金融商品等の支援、推奨、販売又は宣伝等を行うものではなく、金融商品又はその運用成果に関連して、何ら保証するものではなく、かつ(過失の有無を問わず)いかなる責任も負うものではありません。また、新経済連盟及び新経済連盟の委託先は、金融商品の購入者又は他のいかなる第三者との間でも、何ら契約上の関係を有していません。
運用プロセス
*上記の運用プロセスは、今後変更となる場合があります。
資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
販売会社の一覧
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- 販売会社
- ウェブサイト
- 取扱ファンド
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