愛称:楽天・バンガード・ファンド(バランス株式重視型)
- 楽天・インデックス・バランス・ファンド(株式重視型)
- 日本経済新聞掲載名:RVバラ株式
- 基本情報
- 目的・特色
- 販売会社
-
バランス型の楽天・バンガード・ファンド
日本を含む全世界の株式および投資適格債券に70:30の配分で分散投資を行います。全世界株式の運用はFTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動する投資成果を、投資適格債券の運用はブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行います。
-
- 運用報告書
- 交付運用報告書
- 運用報告書(全体版)
- 過去の運用報告書(全体版)
お知らせ・臨時レポート
基本情報
-
- 商品分類
- 追加型投信 / 内外 / 資産複合
- 決算日
- 年1回:4月15日(休業日の場合は翌営業日)
- お申込不可日
- お申込不可日一覧をご覧ください
-
- 設定日
- 2018年7月20日
- 信託期間
- 無期限
- 為替ヘッジ
- あり(部分ヘッジ)
運用状況
-
- 基準日
- 基準価額(1万口当たり)
- 前日比
- 純資産総額
-
基準価額の推移
- 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後のものです。
- 分配金再投資基準価額とは、税引前の収益分配金を決算日に再投資したものとみなして計算したものです。
- 手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて、委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
- 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
分配金の履歴
現在、分配金支払いの実績はございません。
ファンドの目的
当ファンドは、投資信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
ファンドの特色
1日本を含む全世界の株式および投資適格債券
に分散投資します
上場投資信託証券(ETF)および投資信託証券(以下、総称して「外国投資信託」といいます。)への投資を通じて、実質的に日本を含む全世界の株式および投資適格債券に分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら長期的な収益の獲得を目指します。
- ファンドの仕組み
-
当ファンドは、以下の投資信託証券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」です。
外国投資信託への投資割合は、高位に維持することを基本とします。
2全世界株式および投資適格債券の代表的な指数に
連動する投資成果を目指します
全世界株式の運用は FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行い、投資適格債券の運用はブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行います。
- FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスとは?
-
「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス」は、大型株、中型株および小型株まで網羅する全世界の株式市場の動向を表す時価総額加重平均型の株価指数です。
構成銘柄は、米国、欧州および日本などの先進国株式に加えて、中国やインドなどの新興国株式を含み、その数はおよそ8,000銘柄にもおよびます(2019年5月31日現在)。
- ブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合インデックスとは?
-
「ブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合インデックス」は、日本を含む世界の投資適格債券の代表的な指数です。世界の国債に加え、政府関連債、社債および資産担保証券で構成されます。
- 当ファンドは、FTSEインターナショナルリミテッド(以下「FTSE」といいます。)、ロンドン証券取引所(以下「LSEG」といいます。)(総称して、以下「ライセンス供与者」といいます。)のいずれによっても、支援、推奨、販売または販売促進するものではありません。
ライセンス供与者は、「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス」(以下、「本指数」といいます。)の使用およびいかなる時点における本指数値の利用から生じるいかなる結果に対しても、明示的か黙示的かを問わず、何ら表明や保証を行うものではありません。
本指数はFTSEによって編集および計算されます。ライセンス供与者は、本指数の誤りについて何人に対しても責任を負わず(過失の有無を問わず)、かつ本指数の誤りに関して通知する義務を負いません。
FTSE®はLSEGの商標であり、FTSEがライセンスに基づき使用しています。 - ブルームバーグ(BLOOMBERG)は、ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピー(Bloomberg Finance L.P.)の商標およびサービスマークです。バークレイズ(BARCLAYS)は、ライセンスに基づき使用されているバークレイズ・バンク・ピーエルシー(Barclays Bank Plc)の商標およびサービスマークです。ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピーおよびその関係会社(以下「ブルームバーグ」と総称します。)またはブルームバーグのライセンサーは、ブルームバーグ・バークレイズ・インデックス(BLOOMBERG BARCLAYS INDICES)に対する一切の独占的権利を有しています。
投資対象ファンドの概要
以下は、2019年5月31日現在で委託会社が知り得る情報を基に作成しています。
-
ファンド名 運用会社 実質的な投資対象 運用の基本方針 管理報酬等
(年)バンガード®・トータル・
ワールド・ストックETFザ・バンガード・
グループ・インク全世界株式 FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動する投資成果を目指す 0.09%
-
- ファンド名
- バンガード・インベストメント・シリーズ・ピーエルシー - バンガード・グローバル・ボンド・インデックス・ファンド - インスティテューショナル円ヘッジシェア
-
- 形態
- アイルランド籍 / 外国投資法人 / 円建 / UCITS準拠
-
- 運用目的および
主な運用方針 -
- ブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合浮動調整スケールド・インデックスに連動する投資成果を目指します。
- 主に満期までの期間が1年超のインデックスに含まれる各国の政府債、政府関連債、社債および証券化された債券(指数提供会社の定義に準じる)を投資対象とします。
- 外貨建て資産については、原則、為替ヘッジにより為替リスクの影響を抑制します。
- 運用目的および
-
- 主な投資制限
-
- 流動性の確保などを目的に、満期までの期間が1年未満の短期債券へ投資することがあります。
- ただし、短期債券への投資にあたっては、格付機関ムーディーズ格付Prime1、S&P格付A-1+を下回る短期債券への投資は純資産総額の10%以下とします。また、OECD諸国以外で上場あるいは取引される短期債券への投資は純資産総額の10%以下とします。
- 集団投資スキームへの投資は純資産総額の10%以下とします。
-
- 分配方針
- 分配は行いません。
-
- 申込手数料
- ありません。
-
- 管理報酬等
-
- 純資産総額に対して年0.15%
- その他費用として、投資信託財産に関する租税、組入有価証券の売買時の売買委託手数料等が別に徴収される場合があります。
-
- 信託財産留保額
- ありません。
-
- スイング・プライシング
- ファンドの買付け、売却がポートフォリオに重要な影響を与えると考えられる場合、予想される取引スプレッド、コスト、その他の要因を考慮して、その売買価格が調整され、ファンドの基準価額に反映されることがあります。
-
- 管理会社
- バンガード・グループ(アイルランド)リミテッド
-
- 投資顧問会社
- バンガード・グローバル・アドバイザーズ・エルエルシー
-
- 管理事務代行会社
- ブラウン・ブラザーズ・ハリマン・ファンド・アドミニストレーション・サービシズ(アイルランド)リミテッド
※上記の内容は、今後変更になる場合があります。
- 世界最大級の運用会社
- バンガードの運用資産残高は約600兆円。(約5.6兆米ドル、1米ドル109.99円換算。2019年4月末現在)
- ローコストリーダー
- バンガードのファンドの平均経費率(平均純資産に対する運用その他の経費率)は、2018年12月末時点で0.10%
となっています。
- インデックス・ファンドの世界シェアNO.1
- バンガードは1976年に、個人投資家向けのインデックス・ファンドを、世界で初めて米国の個人投資家向けに設定
しました。現在、バンガードは、世界のインデックス運用商品の約4割のシェアを握り、シェアNO.1となっています。(※)
(※)(出所)モーニングスター、2018年12月末現在
3各資産の基本配分は、株式70%、債券30%とします
各資産の基本配分は、株式70%、債券30%とし、投資適格債券への投資にあたっては、原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を目指します。
- 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
販売会社の一覧
-
- 販売会社
- ウェブサイト
- 取扱ファンド
-
(注1)
- 公式サイトへ移動する
- 取扱ファンド一覧
-
(注2)
- ※販売会社は50音順で表示しています
-
(注1)確定拠出年金制度向けファンドとして、募集・販売の取扱いを行います。
(注2)当初申込日においては委託会社による買付にかかる取得申込みのみを取扱い、継続申込期間は募集・販売業務を取扱いません。