愛称：楽天・プラス・S&P500
- 楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド
- 日本経済新聞掲載名：米国株500
- 基本情報
- 目的・特色
- 販売会社
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「楽天・プラス」シリーズの米国株式（S&P500）型
米国の株式市場の動きをとらえることを目指して、S&P500インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果を目標として運用を行います。
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- 運用報告書
- 交付運用報告書
- 運用報告書(全体版)
- 過去の運用報告書(全体版)
お知らせ・臨時レポート
基本情報
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- 商品分類
- 追加型投信 / 海外 / 株式 / インデックス型
- 決算日
- 年1回：7月15日(休業日の場合は翌営業日)
- お申込不可日
- お申込不可日一覧をご覧ください
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- 設定日
- 2023年10月27日
- 信託期間
- 無期限
- 為替ヘッジ
- なし
運用状況
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- 基準日
- 基準価額(1万口当たり)
- 前日比
- 純資産総額
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基準価額の推移
- 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後のものです。
- 分配金再投資基準価額とは、税引前の収益分配金を決算日に再投資したものとみなして計算したものです。
- 手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて、委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
- 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
分配金の履歴
現在、分配金支払いの実績はございません。
ファンドの目的
当ファンドは、米国の株式市場の動きをとらえることを目指して、S&P500インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果を目標として運用を行います。
ファンドの特色
1米国の株式市場の動きに連動する投資成果を目指します
- マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式（DR（預託証券）を含みます。）に投資し、S&P500インデックス（円換算ベース）（以下、｢対象指数｣といいます。）に連動する投資成果を目指します。
- マザーファンドにおいては、ベンチマークとの連動性を維持するため、米国株式の指数との連動をめざすETF（上場投資信託証券）、米国株式の指数を対象とした株価指数先物取引を利用することが あります。
- マザーファンドの投資信託財産の規模やマザーファンドへの資金流出入の規模によっては、ETFや株価指数先物取引への投資割合が相対的に大きくなることがあります。
※「S&P500インデックス（円換算ベース）」とは、委託会社が「S&P500インデックス」に日々の為替レートを乗じて算出したものです。指数の詳細については、「S&P500インデックスとは？」をご参照ください。
- 原則として、為替ヘッジは行いません。
- S&P500インデックスとは？
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S&P500インデックスは、米国の金融商品取引所に上場している企業のうち、時価総額や流動性などを勘案して選ばれた500社の株式で構成される浮動株調整済時価総額加重平均型の株価指数です。
S&P500インデックス®は、S&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが楽天投信投資顧問株式会社に付与されています。S&P® 、S&P 500®、US 500™、The 500™、S&P Global, Inc.またはその関連会社（「S&P」）の商標です。Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。これらの商標の使用ライセンスはSPDJIに付与されており、楽天投信投資顧問株式会社に対し一定の目的でサブライセンスされています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によって後援、推奨、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P500インデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
- ファンドの仕組み
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当ファンドは、「楽天・S&P500インデックス・マザーファンド」を親投資信託（「マザーファンド」）とするファミリーファンド方式で運用します。
「ファミリーファンド方式」とは、投資家の皆様からの投資資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資して実質的な運用を行う仕組みです。
2効率的な運用を行うために、投資信託財産で保有する
有価証券の貸付取引を行う場合があります
有価証券の貸付取引を行った場合には、その品貸料の一部は投資信託財産の収益となります。
運用プロセス
資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
販売会社の一覧
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- 販売会社
- ウェブサイト
- 取扱ファンド
- ※販売会社は50音順で表示しています。
