楽天日本株4.3倍ブル
日本経済新聞掲載名：日株4.3ブル
- 基本情報
- 目的・特色
- Q&A
- 販売会社
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大きく値上がり、大きく値下がり、4.3倍動きます。
日々の基準価額の値動きが、わが国の株式市場全体の日々の値動きの概ね4.3倍程度となることを目指して運用を行います。
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- 運用報告書
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- 過去の運用報告書(全体版)
お知らせ・臨時レポート
基本情報
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- 商品分類
- 追加型投信 / 国内 / 株式 / 特殊型(ブル・ベア型)
- 決算日
- 年1回：6月15日(休業日の場合は翌営業日)
- お申込不可日
- なし
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- 設定日
- 2015年10月7日
- 信託期間
- 2025年6月13日まで
- 為替ヘッジ
- なし
運用状況
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- 基準日
- 基準価額(1万口当たり)
- 前日比
- 純資産総額
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基準価額の推移
- 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後のものです。
- 分配金再投資基準価額とは、税引前の収益分配金を決算日に再投資したものとみなして計算したものです。
- 手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて、委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
- 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
分配金の履歴
現在、分配金支払いの実績はございません。
ファンドの目的
わが国の株価指数を対象とした先物取引(以下「株価指数先物取引」といいます。)を積極的に活用することで、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね4.3倍程度となることを目指して運用を行います。
ファンドの特色
- 楽天日本株4.3倍ブルの値動きイメージと、3つのポイント
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1株価指数先物をファンドの純資産の概ね4.3倍程度買い建てることで、株式市場の日々の値動きの概ね4.3倍程度の値動きとなるよう運用します。
2株式市場が上昇すると基準価額は大きく上昇し、株式市場が下落すると基準価額は大きく下落します。
3株式市場が一定の範囲でもみ合った場合、基準価額は押し下げられます。
上記グラフ、ならびに以下Point２、３で示したグラフはいずれも、基準日の株式市場、楽天日本株4.3倍ブルの基準価額を100として、株式市場の値動きとファンドの基準価額の値動きをわかりやすく説明するために例示およびイメージ化したものであり、実際の値動きとは異なります。また、いずれも株式市場やファンドの基準価額の値動きを示唆、保証したものではありませんのでご注意ください。
- ブルファンドとは？
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今後相場が上昇すると予想した時、収益を期待できるのが「ブル」ファンドです。
「ブル(BULL)」は「牛」を指します。牛が敵を攻撃する際に角を下から上へ突き上げる動きから連想されました。
1株価指数先物をファンドの純資産の概ね
4.3倍程度買い建てて運用
当ファンドは、わが国の株価指数先物取引およびわが国の短期公社債を主要投資対象とします。
当ファンドの目的である「日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね4.3倍程度」を達成するため、株価指数先物取引の買建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の概ね4.3倍程度となるように調整を行います。
なお、利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性等を勘案して決定します。
- 上図は、当ファンドの運用イメージを説明するためのものであり、実際の運用状況を保証するものではありません。
- 追加設定、解約などによる純資産総額の大幅な増減の影響等のため上記のような運用が困難と判断した場合、概ね4.3倍程度とは異なる一時的な調整を行うことがあります。
- 追加設定・解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応します。ただし、資産が純増する場合で、その額が当日の純資産総額を超えている(純資産が倍増以上となる)場合は、原則としてその超過分は翌営業日に対応します。
- 資金動向、市況動向等によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができないことがあります。
- 株価指数先物取引とは？
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先物取引とは、将来「ある品物を」「いつ」「いくつ」「いくらで」売買するか、をあらかじめ今の時点で約束をしておく取引を言います。そして約束をした期日に、当初取り決めた時点よりも値上がり・値下がりしているかにかかわらず当初約束した価格で売買を行います。
株価指数先物取引の場合、その売買の対象が日経225や東証株価指数(TOPIX)のような株価指数となります。この株価指数先物取引は日本だけではなく、海外の株価指数を対象にしたものも存在します。
特に留意すべき事項
日々の基準価額の値動きは、わが国の株式市場の値動きの4.3倍に連動するとは限らず、そのずれが大きくなる場合があります。その主な要因は以下の通りです。
- 取引を行った株価指数先物取引の約定値段と、当該日の評価値段の差
- 株価指数先物取引やその対象資産の大幅な変動や流動性が低下した場合における売買対応の影響
- 必要な株価指数先物取引量の全部または一部における取引不成立
- 株式市場と利用する株価指数先物取引の値動きの差
- 信託報酬、監査費用、売買委託手数料等の負担
- 株価指数先物取引の最低取引単位の影響
- 株価指数先物取引のロールオーバー（短い限月の取引を決済し、より長い限月の取引に乗換える）時に発生する売買委託手数料やキャリー・コスト等のコスト負担や、限月の異なる先物間の価格差の変動の影響
やむを得ない事情がある場合等には、委託会社の判断により、購入・換金の申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金の申込みの受付を取消すことがあります。
2大きく値上がり、大きく値下がり
相場上昇時にはファンドの基準価額が大きく値上がりする代わりに、相場下落時にはファンドの基準価額が大きく値下がりします。従って、「これから相場が上昇する」との相場観の通りになった時には大きく収益を得られ、逆に相場観が外れた場合には大きな損失を被ります。
また、いずれの場合にも2日以上離れた日同士の基準価額を比べても、株式市場の騰落率に対して4.3倍になるとは限りません。
基準日と2日後の株式市場を比べると、100→120と変化したため騰落率は+20％となります。
しかし、この間のファンドの基準価額はこの4.3倍の値動き、＋86％で186にはなりません。
基準日と2日後の株式市場を比べると、100→80と変化したため騰落率は▲20％となります。
しかし、この間のファンドの基準価額はこの4.3倍の値動き、▲86％で14にはなりません。
3株式市場がもみ合った場合には、基準価額は押し下げられる
株式市場がもみ合う(一定の範囲内で、上昇と下落を繰り返す)場合に基準価額が押し下げられてしまうのは、当ファンドの大きな弱点です。
2日後、4日後において、株式市場が基準日と同じ100に戻っても、ファンドの基準価額は元に戻りません。このような株式市場の値動きが続く場合には、さらに基準価額は時間の経過とともに押し下げられてしまいます。
長い期間保有するということはそれだけ、もみ合い相場に遭遇する可能性も高くなります。従って、当ファンドは、一般的に中長期の投資には向かず、比較的短期間の投資に向いている金融商品です。 当ファンドは購入したら持ちっぱなし、ではなく投資家の皆さまご自身で利益確定・損切りのルールを決めてお取引いただくことをお勧めします。
2022年9月16日現在
基準価額について
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日経225や東証株価指数（TOPIX)など、主要な株価指数が上がっているのにファンドの基準価額は下落。わが国株式市場の概ね4.3倍程度の値動きを期待していたのに、どうしてですか？
- 日々報道されている現物の株価指数と、当ファンドの実質的な投資対象である株価指数先物が異なる値動きをすることがあるからです。
- 例えば午後3時00分に株価指数（現物）の終値が算出されますが、一方で株価指数先物は午後3時15分まで取引されます。市場参加者の思惑によってはこの間に騰落率変化が起こり得ます。
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株価が一方的に値下がりし続けた場合、ファンドの基準価額がゼロ、あるいはマイナスになることはあり得ますか？
- マイナスになることはありません。
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日々、国内株価指数先物の変動率の4.3倍となるよう先物の建玉を調整しながら運用しているため、株価の値下がりに伴い先物のポジションも小さくなります。
従って先物取引や信用取引のような追証（追加保証金）は発生せず、投資した元本額以上の損失となることもありません。
保有資産（株価指数先物）について
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わが国の株価指数先物が主要投資対象となっていますが、どの銘柄を使っているのですか？
現在は日経225先物を使用しています。
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日経225先物は夜間や海外でも取引されていますが、いつの価格を使って基準価額を算出しているのですか？
大阪取引所の終値（午後3時15分）を使用しています。
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日経225先物以外を利用することもあるのですか？
- 組み入れの可能性はあります。
- 当ファンドは純資産総額の概ね4.3倍程度、株価指数先物を買い建てることで基準価額が「わが国の株式市場の日々の値動きの概ね4.3倍程度」となるように運用しています。わが国の株価指数先物にはTOPIX先物もありますが、流動性等の観点で現在は日経225先物を採用しています。
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日経225先物の価格はどこかで見られませんか？
- 日本取引所グループのウェブサイトに開示されています。
- こちらをご参照ください。（左記リンクをクリックすると、日本取引所グループのサイトが別ウィンドウで開きます。）
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今後使用する株価指数先物が変わった場合、どこで分かるのですか？
- 最新の月次レポート、ならびに運用報告書で開示いたします。
- 月次レポートの「投資状況」欄、または運用報告書の「先物取引の銘柄別取引・残高状況」をご確認ください。
信託期間について
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信託期間は2025年6月13日より先に延びませんか？
- 一定の条件により、信託期間を延長または繰り上げ償還する場合があります。
- 信託期間の変更につきましては、各販売会社や当ウェブサイトを通じてお知らせします。
販売会社の一覧
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